「外資＝英語ペラペラ必須」というイメージは根強い一方で、実務の現場では“英語より売上”が評価軸になるケースも多々あります。本記事は、40代で外資系営業職を目指す方に向けて、外資と日系グローバルの違い、英語の必須度、英語が苦手でも勝てる戦略をわかりやすく整理。さらに、採用可否を分ける“現場での再現性”や、応募前に確認すべきチェックポイントを提示します。
※実際に英語が必要かどうかは求人でご確認ください。もし必要とあっても実際のところどうなのかを転職エージェントに聞いてみるのがお勧めです。
こんな方におすすめ
- 40代で外資系営業職へ転職を検討している人
- 「英語に自信がないけど外資に挑戦したい」と思っている人
- 日系→外資へのキャリアアップを考えている人
- 英語力がないことで自信をなくし、挑戦を迷っている人
外資系企業とは？日系グローバル企業との違いは？
出資比率で決まる「外資」
外資系企業とは、外国資本が一定以上入っている企業のことです。一般的に30％以上の資本が入っている会社は外資系と言われますが、明確なルールがあるわけではないです。実際のビジネスシーンでは比率に関係なく外資系と呼ぶこともあります。
外資系企業の3つの種類
- 外資出資100％の企業（日本法人）
海外の企業が日本支社として日本に進出した会社。一般的にイメージする外資系です。 - 日系企業と共同出資の企業
海外企業と日本企業が共同出資で創立した会社。 - 外国の企業が買収または資本提携した企業
外国の企業が日本企業を買収した場合、外資系企業となります。
外資系は「外国資本が主要出資」「本社機能が海外」にあるため、経営判断や評価制度がグローバル基準になりやすいのが特徴です。対して日系グローバルは日本本社が意思決定の中心で、海外展開を強める企業群です。
日系グローバル企業は、外資系企業が日本で販売をする会社なのに対して、海外で販売をするので日系グローバル企業は英語力は必須となります。
働き方・評価の違い
外資は“役割と成果”が明確で意思決定が速い。KPIや売上・粗利・アカウント拡大など定量指標がクリア。日系グローバルはプロセス/調整力や社内合意形成を重視する傾向が残りやすい一方、長期育成の余地があります。
40代転職との相性
一般的に日系企業が、記載はなくとも年齢制限を入れているケースがあるのに対して、外資系は即戦力になるなら基本的に年齢は問わないというケースが多いです。40代で即戦力としての営業実績（顧客資産・業界理解・交渉力）があるなら、外資の評価軸と噛み合いやすいと思います。
逆に「長期育成前提」「ジョブローテ想定」の部署は日系に分があります。自分の強みが“短期で数値化”できるなら外資は狙い目です。
持っている実績を次に生かせるなら外資系は年齢に関係なく即戦力と見てもらえる
外資系企業で英語は必要か？
結論＝“会社と職種次第”。一律ではない
英語が必須の代表例は
- 海外本社と直接折衝
- 海外顧客/代理店を担当
- ポート/社内システムが英語運用の環境
国内顧客向けの営業中心、レポートが日本語、在日支社に意思決定権がある企業では、英語の優先度が相対的に下がります。特に営業職の場合は外資系の場合は日本支社という場合はあくまで営業先は日本国内となるので英語が必須でないケースもあります。
重要：※実際に英語が必要かどうかは求人でご確認ください。もし必要とあっても実際のところどうなのかを転職エージェントに聞いてみるのがお勧めです。もし面接や職務経歴書で英語が必要な場合は必ず記載があるはずです。
見極めのチェックリスト
- 顧客の8割以上が日本企業か？
- 週次で英語会議/英語レポートが発生するか？
- 上長・意思決定者が日本在籍か海外本社か？
- 導入資料・提案書の標準言語は何か？
- 社内ツール（CRM/BI）のUIと言語設定は？
これらのYES/NOで“英語の濃度”がほぼ可視化できます。
外資系“営業職”に関しては？
国内顧客相手の案件が多数派
FMCG、食品・飲料、医療機器、SaaSなど、外資であっても日本市場は日本企業が主要顧客。商談の7〜9割が日本語という環境は珍しくありません。
こういう環境下ですと、英語は必須とならないケースがあります。
評価指標は英語力ではなく“売れる力”
評価はパイプライン管理、ターゲティングの精度、提案のロジック、アカウント拡大、粗利貢献。英語が完璧でも売れなければ評価は上がりません。逆に英語が拙くても「誰に・何を・どう売れるか」が明確なら採用余地は十分にあります。
40代が刺さる“即戦力性”
新規の扉を開けられる実績、既存大口の深耕、意思決定者へのアクセス、業界マップの把握――これらは最短で結果に結びつく即戦力。年齢はハンデではなく、強力な“アセット”です。
貴方の長い現職での経歴が、次につながるキャリアである可能性があります。
なぜ外資系営業職で英語は不要と言えるのか
意思決定ラインが日本にあるケース
- カントリーマネージャーや営業本部が日本にある
- プライシングやキャンペーンの裁量が国内で完結
こういう場合は日々の判断は日本語で進むことが多いです。私の転職先では、このケースです。基本的な意思決定ラインは日本にあります。
資料・プロセスのローカライゼーション
グローバル資料はローカライズ済みで、日本語版デッキやFAQが整備されている企業も多数。営業現場では営業用の資料なども日本語で用意されています。
私の転職先では英語・日本語両方用意しています。
翻訳ツールで十分キャッチアップ可能
メール/チャット/議事録は機械翻訳＋テンプレートで実用域。壁は“会話の瞬発力”ですが、頻出フレーズの型化と事前練習で克服可能。英語は“阻害要因”ではなく“可処分時間で伸びるスキル”と捉えるのが合理的です。
入社時に英語が不要でも実際に必要な方も多く、外国人従業員もいるので英語で会話をする方も多いです。そのため私も転職後、少しずつ英語の勉強を始めました。
実際には英語が出来たほうが、将来的に有利になるので挑戦する価値は十分にあり
英語が苦手でも外資営業に挑戦する方法（チャンスの作り方）
狙いどころの企業・部門
- 日系顧客比率が高い外資メーカー/商社/機器/消費財
- 国内パートナー連携が強いSaaS/ITベンダー
- 在日支社で営業裁量が大きいBtoB領域
これらは英語頻度が“低〜中”の傾向があり、営業実績で勝負しやすい土俵です。
実際の求人に「英語はできなくてもOK」「日常会話レベル」「ビジネスレベル」など書いてあるのでそれを判断基準にすれば、問題ないです。英語が苦手な方は、実際について転職エージェントに確認してみてください。
ただし、英語力がないと一定以上の出世は難しい可能性大
外資系企業の場合は本国の判断によって動くケースが多く、上層部に近づくほど本国とのやりとりが必須となります。その際にビジネスレベル以上の英語力が必要となるので現場を取り仕切るマネージャークラスまでは上がれてもそれ以上のポジションを目指すなら英語力は必須であることも知っておいてください。
採用される人の共通項
- 顧客業界の“言語”（課題・KPI）を話せる
- 意思決定者へのリーチ手段と実績がある
- パイプラインを自走で作れる（リード→案件化→クローズ）
- 提案が“数字・ストーリー・次アクション”で完結している
今日からできる3ステップ
- 求人の実態確認：募集要項＋エージェントへの裏取り（英語頻度/会議/レポート）
- 営業力の可視化：案件事例をSTAR法＋数値で3本用意
- 英語の型化：メールテンプレ、会議フレーズ、面接回答を先に作って運用
※実際に英語が必要かどうかは求人でご確認ください。もし必要とあっても実際のところどうなのかを転職エージェントに聞いてみるのがお勧めです。
よくある質問（FAQ）
Q1：英語に自信がないと応募を見送るべき？
A：英語頻度が低〜中で、国内顧客中心の外資は多数。まずは“英語以外の合格理由”（実績・顧客資産・リード獲得力）を提示できる求人から攻めましょう。
Q2：入社後に英語が必要になったら？
A：メール/議事録はテンプレで即対応。会議用は“要点→結論→依頼”の型と3フレーズからスタート。3か月で実用、6か月で不自由なしの目線を。英語が苦痛なら諦めるしかないです。
Q3：年収は本当に上がる？
A：営業成績×ジョブグレード×変動賞与の組み合わせ。過去実績における案件のサイズと入社後の再現性がキーポイント。私の場合は内定後にエージェントを通じて交渉をしました。
Q4：面接で英語力を問われたら？
A：入社後にアンマッチがあると苦労するの本人です。正直に伝えた上で英語が必要な場面をきちんと確認しましょう。
Q5：外資で長く働くコツは？
A：成果の一貫性、透明なコミュニケーション、自己更新。半期ごとに“学び→行動→成果”のサイクルを書面化すると評価に直結します。
まとめ
外資系営業職で英語が“絶対条件”とは限りません。鍵は、あなたの実績を短期間で再現できるかどうか。まずは求人票とエージェントで英語頻度を見極め、数値で語れる営業事例を整え、英語は“型化と反復”で埋める。これが最短ルートです。
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